ROEは株主資本利益率(自己資本利益率)のことです。
簡単に言ってしまえば、株に投資することで、私達がどれだけ利益を効率よく得られるかを表す数字です。
いわば「株の金利・利回り」。
銀行口座の預金の利子同様、年利で示されます。
<ROEの算出法>
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ROEは、純利益を純資産(自己資本・株主資本)で割った数字です。
ですので純利益があがればROEも比例してあがりますし、逆に純資産がふえればROEは反比例してさがります。
会社の純資産は株主資本のことですから、言いかえれば私達が投資しているお金そのものです。
それに対してどれほどの利益がでているのか。
その数字をあらわすのが、ROEということになります。
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利益 | 純資産 | ROE | |
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A社 | 300万円 | 1500万円 | 20% |
B社 | 300万円 | 1200万円 | 25% |
たとえば上述のA社なら、1500万円の元手で300万円稼いでるので、300÷1500×100(%)=20%。
B社は300÷1200×100(%)=25%となります。
このように同じ稼ぎでも、元手の純資産が少なくなればROEは高くなります。
また、PER(EPS)とPBR(BPS)がわかることでも、ROEは算出できます。
<PBRをPERで割ってROEを算出する際の様子>
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上述のように、PERとPBRから株価(時価総額)をとりのぞくように計算した数字がROEなので、PERとPBRがわかればROEがわかります。
逆にROEとPER・PBRのいずれかがわかれば、わからないほうの指標もわかります。
PERやPBRでは株価を吟味しますが、ROEは株価を吟味しない指標、というわけです。
また、PBR=ROE×PERですから、PBRの低い会社は、ROEかPERの片方も低い、あるいはどちらとも低い会社であることが多いです。
投資の指標には「この数字がいい!」という明確な基準が定まっていないことが多いですが、ROEについてははっきりしています。
2010年代現在、ROEが7%以下なら確実に質の悪い銘柄。
ROEが10%~20%なら、質の良い銘柄である可能性がある。
そんなことが言えます。
まずROEは実質的な株の利回りなので、銀行口座の預金における金利などと、比較を余儀なくされます。
デフレ円高である2010年代現在の日本では、銀行口座の普通預金の金利は年利0.02%が基準の値。
住信SBIネット銀行や楽天銀行の証券口座による連携金利でも、年利0.1%が関の山です。
そして当サイトが頻繁に忙しい人へとオススメしている、普通の口座預金より高金利を獲得できながらも、安定した値動きを続ける「グローバルバランス型ファンド(GBF)」による年間利回りは、平均7%です。
<一般預金・一般投資における平均年利>
通常銀行預金 | SBI・楽天 | GBF投資 |
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0.02% | 0.1% | 7% |
GBF投資による年利7%という数字も、いまでは当たりまえの基準化された数字です。
なのでGBF投資より、あきらかに銘柄の分析・選定で手間がかかり、なおかつハイリスクとなる個別株では、年利7%以下は非効率的。そんなことが言えます。
ROE7%以下の個別株を買うくらいなら、セゾン投信やSBI証券の投信・海外ETFでGBFを買ったほうが、手間もリスクもかからず、安定した利回りを追求できます。
個別株を買うなら、年利であるROEは最低でも10%。
できれば15%は狙いたいです。
そうでなければ、わざわざ労力をかけて個別に株を選定する意味がないのです。
実際一流の投資家・経営者として昔から有名なウォーレン・バフェット氏も、15%という数字を目安にしています。
なお、1年間だけでなく、過去数年間にわたるROEの推移をしっかり見ておきましょう。
ROEは投信の利回り同様、毎年の平均利回りを見ていくことが肝心です。
ROE20%が何年も続く株は、優秀と言えます。
ROEは実質上金利と同じ扱いですが、高ければ必ず良い、というわけでもありません。
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まずROEはPER同様、業種によってかなり平均の数値が異なります。
事前に設備投資や準備が必要となる業種は平均ROEが低いですし、逆に特に費用のかからない業種は平均ROEが高くなります。
PER同様、その業種の平均数値や他社の数値と比較する必要があるわけです。
また同業の平均数値や他社の数値より圧倒的に高ROEを保っている銘柄を買うさいは、その高ROEの裏付けをしっかりおこなっておきましょう。
突出した知名度や事業内容によって純粋に高ROEを保っているのならいいですが、粉飾などの不正によってROEの数字が左右されているパターンもあります。
もうひとつ注意することとしては、負債(借入)が多いと、ROEが高くても意味がないということです。
たとえば純利益100万円・総資産2500万円の会社があるとします。
この会社の総資産2500万円のうち、2000万円が負債だった場合、自己資本(純資産)は500万円です。
なのでROEは100÷500×100(%)で20%になります。
良質な数字に見えますが、あくまで負債の力を大きく借りているため、純粋なROEではありません。
ようするに借金ばかりで経営の危ない状態にある企業が、高ROEになることも多いわけです。
こうした理由から、ROEが高いだけで銘柄を選ぶのは危険と言えます。
銘柄の良し悪しは、他の財務指標とあわせて判断するようにしましょう。
ROEが高く、なおかつ自己資本比率の安定した銘柄であることが重要です。
ROEの欠点をおぎなうために、似た指標としてROA(総資産利益率)があります。
<ROAの算出法>
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ROEでは負債を考慮しませんでしたが、こちらのROAでは負債を考慮した計算が可能です。
ROEを使う場合は、このROAの指標も一緒に使うといいでしょう。
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理想はROEもROAも高いことです。
ROEが10%以上を目安とするのに対し、ROAは5%以上で良質と判断できます。
上述の純利益100万円・純資産500万円・負債2000万円の例だと、ROEは20%になりますが、ROAは4%です。
ROEが高くROAが低い場合に該当しますので、負債が大きすぎる可能性があります。
逆にROEが低くROAが高い場合は、負債がまったくない状態なため、財務レバレッジを活用できていない可能性があります。
財務レバレッジというのは簡単に言えば、借金を利用することで、さらに利回りをよくすることです。
FXや信用取引のレバレッジで掛け金を増やして利益増加を狙うのと同じく、会社の経営でも負債を資産として有効活用し、とれるリスクは徹底的にとって利益を作ることが大切です。
理想的な財務レバレッジは2倍~3倍です。
財務レバレッジはROE÷ROAで求めることができます。
上述のROE20%・ROA4%なら財務レバレッジは5倍ということで、少し多いです。
基本的には財務レバレッジも、FX・信用取引のレバレッジと同じと考えてください。
レバレッジの倍率は多すぎてもリスクが高くなりますし、逆に低すぎても効率が悪いです。
負債は多すぎてもダメですし、少なすぎてもダメということを抑えておきましょう。
財務レバレッジについては、次ページの自己資本比率の項目でもあつかいます。
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